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Kの法則

2014年06月05日

KDDIでも「Kの法則」が発動、見事に法則を実証してみせる

韓国企業への攻撃が原因 バッファローのファイル改ざん 
2014/6/4 日本経済新聞
パソコン周辺機器大手バッファロー(名古屋市)が同社製品の利用者に配布した製品更新ファイルにウイルスが混在していた問題は、ファイルの配信を代行するKDDIグループの韓国企業がサイバー攻撃に遭ったことが原因だと3日わかった。5月下旬にはエイチ・アイ・エス(HIS)などがこの影響でウイルスを配布してしまっており、他の日本企業にも広がる可能性がある。大容量データの配信を代行するコンテンツ配信網(CDN)の韓国大手シーディーネットワークス(ソウル市)の日本法人、シーディーネットワークス・ジャパン(東京・新宿)がサイバー攻撃に遭ったと公表。CDNのファイル配信の追加サービスを使う日本企業のウェブサイトが改ざんされたという。
今回のウイルスは銀行のネットバンキングを使おうとすると偽の画面を表示してログイン情報を入力させる。攻撃者は入力情報を悪用して不正に送金する可能性がある。
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まさかとは思いましたが、KDDIでも「Kの法則」炸裂しました
最近騒ぎになってるバッファローがウイルス入りのファイルを配布した事件ですが
なんとその原因になったのはKDDI傘下の韓国企業だったのです(((( ;゚д゚)))

まー早い話がKDDI傘下の韓国企業のセキュリティー体制がザル
その抜け道を利用されて侵入されてサイバー攻撃の踏み台みたいになったようです
ウイルスをばらまいて攻撃を仕掛けた張本人はロシアかシナにいるみたいですが、
直接日本のセキュリティーを攻撃しても成功率が低いということで
管理の甘くいていい加減な韓国企業の敷地を抜けて泥棒が入ってきたようなイメージです

バッファローの信用も地に落ちましたが、それよりなにより
参加の韓国企業を経由してウイルス配布の最大の要因を作ったのはKDDIです(゚д゚)、ペッ
KDDIもとことん顧客からの信頼を失墜させたし法則の正しさを実証してしまいました。
ここまで正確に発動させてしまうと法則は事実だったとしか言いようがないお(´・ω・`)

むしろこれを偶然だったと言う方が無理がある気がしますにょ(σ´∀`)σ

最近はネットバンキングのログイン情報を狙った不正取得問題が話題になってます
特に狙われてる三菱東京UFJ銀行なんて大わらわだおね。
世間の注目度も高いし、日本政府も各国と連携してネットバンキングを狙った
サイバー攻撃に対して本腰を入れて対応と逮捕を意識して動いてる最中ですφ(.. )
そんな最悪のタイミングで、KDDIは参加の韓国企業がセキュリティーの甘さを狙われて
取引先やユーザーに対して大迷惑を与えてしまうという大失態をやらかしたわけです。
(KDDIを管轄してる日本政府に恥をかかせてしまったってことです
通信を管轄している総務省からのKDDIへの評価もまた地に堕ちたわけです
これってソフトバンクやドコモと競争するKDDI側からしたら最悪の失点でそ(゚д゚)、ペッ

これによってKDDIにとって一番の痛手になりやすいのが
高いセキュリティーを求められる大きな発注の入札案件があった場合でそ
おそらくKDDIはソフトバンクとドコモに入札競争で負けるってことを意味してる訳です。


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2014年05月22日

「Kの法則」って本当なのか実証してみる その3

SBIホールディングスは8月までに韓国で新興企業向け投資ファンドを2本立ち上げる。現地でベンチャーキャピタル事業を手掛ける子会社が政府系金融機関などと共同で出資し、それぞれ600億ウォン(約60億円)規模を予定。韓国の中堅企業の海外進出などを後押しする。SBIは今年1月にも同様のファンド(約50億円)を設立した。

ライフネット生命保険株式会社 は、韓国の大手生命保険会社である教保生命保険株式会社(以下「教保生命」)との合弁会社である教保ライフプラネット生命保険株式会社が2013年12月2日に営業を開始することをお知らせします。
また、営業職員等のコンサルタントへの依存度が低く、インターネットを通じた金融サービスに慣れている韓国国内の20代から40代のお客さまをターゲット に、保険販売のみに留まらないようなお客さまとの新たな関係を構築することで、消費者志向型ブランドの形成を目指します。さらに、死亡保障と老後保障を中 心に、消費者が理解しやすくシンプルな定期死亡保険、終身死亡保険、年金保険、年金貯蓄保険の4種類の商品を販売します。
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過去の話だと面白くないので未来の話を書いてみたいと思います(*´∀`*)ムフー
これから「Kの法則」が発動しそうな会社を二つほど見つけてきました

SBIもほんと懲りないですおね
あれだけ壮絶に法則発動して丸焦げになったのにまだ韓国にこだわって出資してる様子
三つ子の魂百までという諺もあるので、ぜひこれからも丸焦げを頑張ってほしいものです。

今回特筆すべきはライフネット生命による韓国ネット生保への出資ですにょ(σ´∀`)σ
おそらくは思いっきり騙されて会社を乗っ取られてお終いになると思ってます。
これは多分やおそらくではなく、鉄板で会社を乗っ取られて追放されると予想しています

よく「Kの法則」って言われますが、あれにはちゃんと裏の理由があるのです
韓国という国は「表の顔は好い顔をしておいて、最後は裏切る」という特徴があります。
これは韓国政府、韓国人、韓国企業すべてに共通した特徴です
日本から出資を受けるときはとにかく相手を騙すために笑顔で素敵な対応をします。
しかし、出資が終わってノウハウを奪い取るとすぐさま自己中心的な態度に豹変します。
いわゆる「自分さえ良ければ他人にどんな迷惑を与えてもよい」という態度です(((( ;゚д゚)))
ソニーもファミリーマートも見事にこれにやられました。
ファミマなんて日本型コンビニのノウハウをありったけ教えて成長させたのに、
成長させた途端に裏切られて縁切りされるという典型的な「法則発動」にあいました

日本人は非常に素直なのでこの表の顔と裏の顔にすぐ騙されます(´・ω・`)
まずは「相手は自分を騙そうとしてる」という疑う心を持つべきではないでそか
韓国政府も日本や日本企業を誘致して出資させても最後は絶対に裏切りますおね。
自分勝手な法令改悪や外国企業を狙い撃ちにしたような法改正をいつもやります。
そして建物やノウハウを奪い取ってお終いといういつものパターンです。

おそらく、ライフネット生命が次の餌食にされると思っています(((( ;゚д゚)))


ファミリーマートは28日、韓国の持ち分法適用会社の所有株を全て売却すると発表した。これにより、韓国での店舗展開はゼロとなる。同社は、1990年から現地企業と合弁で韓国事業を開始。14年2月末には7925店を展開していた。2月末の海外店舗は1万3075店で、韓国は60%を占めている。ただ、13年2月の持ち分法投資利益が7億円で、利益面での影響は小さい。


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2014年05月21日

「Kの法則」って本当なのか実証してみる その2

SBI懸念材料は韓国の銀行
2013.10.21 Business Journal
SBI最大の案件は、韓国貯蓄銀行最大手の現代スイス貯蓄銀行の買収といわれている。社名に「現代」がついているが、韓国を代表する自動車メーカー・現代グループとはなんの関係もないため、勝手に社名を使われたと現代グループから訴えられている。貯蓄銀行とは、信用金庫の機能をもつ小口金融機関のことである。
韓国の金融当局は、現代スイス貯蓄銀行グループを大株主への不法貸し出しの容疑で摘発。経営陣をはじめ幹部が処罰された。同行の12年9月末の国際決済銀行(BIS)基準の自己資本比率は1.8%。増資など経営改善を履行する条件で、13年5月まで処分猶予となっていた。SBIは13年3月、2375億ウォン(約204億円=当時の為替レート)の増資を引き受け、現代スイス貯蓄銀行を買収。BIS基準自己資本比率を7%超に引き上げた。
韓国メディアは5月、金融当局の検査の結果、追加不良債権が見つかり、3765億ウォン(約345億円)の損失が見込まれると報じた。これで自己資本(7%)を確保することができず、SBIは追加の増資に追い込まれた。
「当社(SBI)が策定した経営改善計画が韓国金融委員会から承認されることを前提に、2462億ウォン(約217億円)の増資の引き受けを決定した」と も説明。さらに9月1日に「SBI貯蓄銀行」に社名を変更、12月末までに1820億ウォン(約161億円)の追加増資の引き受けを検討していることを明 らかにした。 
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こちらは少し古い記事ですが「Kの法則」が発動して不幸になったSBIの例です。
SBIは韓国の現代スイス貯蓄銀行という貸金業者を買収しました
当初は非常に良い案件だったのでお得な投資ができたと決算発表の場で自慢してましたが、
13年3月に204億円と投資しわずか2ヵ月後に345億という不良債権が発覚しました(((( ;゚д゚)))
なにがすごいって「投資してわずか2ヵ月後に345億の不良債権が発覚」が恐ろしすぎでそ。
法則発動なんていうそんな生易しいレベルではありません(つд⊂)ゴシゴシ

もし 現代スイス貯蓄銀行がそのまま破綻すれば203億円はすべて紙くずになります
大慌てのSBIは 4月になって217億円の増資を実施、12月には161億円もの増資を行いました
SBIは韓国のサラ金会社1つを買収するために582億円も費やしたということになります
増資のペースからいえばおそらくすでに300〜400億円近くを溶かしています。
最近やっと黒字化したと発表してますが投資資金を回収できるのはまだまだ先の話です。
30年後くらいにようやく損益がトントンになるかどうかってくらいですにょ(σ´∀`)σ

かの国の法則の中では一番恐ろしいレベルの発動がSBIの例といえるでそうφ(.. )


ss2286234570 at 04:47|PermalinkComments(0)

2014年05月20日

「Kの法則」って本当なのか実証してみる その1

そのきっかけとなったドラッグ。ASKA容疑者が手を染めたきっかけは何だったのか。違法薬物に本格的にハマったのはここ10年とされる。その当時、チャゲアスは韓国公演を失敗した。2000年8月のことだ。
日本語CDが未解禁の時代の韓国。チケットは全く売れず、クールな振る舞いで知られるASKA容疑者さえも、「売れなくて焦ってる。今から手売りに行きたい」と現地で訴えるほどだった。2日間公演したが、日韓文化交流のために寄付金を出した上、ギャラはゼロ。結果的に、前所属事務所は負債を抱えて倒産。90年代にヒットを連発した2人が、一夜にして転落してしまったのだ。チャゲアスは所属事務所の倒産後、親会社のロックダムアーティスツに移籍した。だが、その後、チャゲアス、ソロを通じて、大きなヒット曲は生まれていない。

ソニーのテレビは消えてしまうのか。同社はパソコン事業の売却に続き、赤字が続くテレビ事業の分社化を決めた。電機業界では「韓国のサムスン電子と組んだのが転落の始まりだった」との声も聞かれる。
ソニーのテレビ事業はブラウン管時代に「トリニトロン」で世界を席巻した。しかし、成功体験が災いして液晶テレビ進出に出遅れ、2004年にサムスンと大型液晶パネル生産の合弁企業を設立する。当初はソニーのシェア拡大に寄与したが、合弁がサムスン主導で運営され、割高なパネル調達を余儀なくされた。テレビ事業は一度も赤字から脱却できず、12年に合弁を解消した。一方、この合弁を機に「ソニーの技術がサムスンに流出した」(国内家電業界関係者)とされる。サムスンはウォン安を武器に、日本製よりも低価格な大型液晶テレビを投入、世界の市場でシェアを奪っていった。「あの提携が日本のテレビ事業を破壊するきっかけの一つとなった」(同)との恨み節も聞かれる。
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「Kの法則」
そう、ネット上ではたびたび言及されている「かの国の法則」というものがあります
韓国と絡んだり、仲良くした人や企業はことごとく不幸な末路を迎えるという法則です。
この法則の怖いところは、冗談でもなんでもなく
本当に死人が出たり企業が倒産したりするという点にあります(((( ;゚д゚)))

「Kの法則」なんてただの妄想に過ぎないという人もいますが、
ここまで正確に発動するとただの噂話とは思えません。
現実にその悉くが不幸になっているからです
ソニーがサムスンと組んだ時も「法則が発動してソニーは倒産するかも」と噂されましたが
結論から言えば完璧なまでに法則が発動した典型例といえるでそうφ(.. )

過去の話だとつまらないのでこれから法則が発動しそうな企業を次は取り上げてみます
もし次の企業に大きな不幸が訪れるようなことがあれば、信じるに足りるかもしれません。


ss2286234570 at 20:25|PermalinkComments(2)

2013年07月21日

ドコモに終了のお知らせ 〜かの国の法則発動〜

NTTドコモが従来型の携帯電話からスマートフォン(高機能携帯電話)に買い替える顧客に対し約5000円の値引きを19日から開始することがわかった。今夏モデルのスマホ全10機種のうち大半の機種が対象で、販売好調のソニー製「エクスペリア A」は除く。販売てこ入れ策の一環で、端末の値下げで他社への顧客流出を食い止めるとともに、従来型の携帯電話からの買い替えを促すのが狙い。
ドコモは今夏モデル商戦から初めてスマホに買い替える顧客などに対し、韓国サムスン電子製の「ギャラクシー S4」とソニー製の「エクスペリア A」の2機種の販売店向けの販売報奨金を積み増し、2機種に買い替えた顧客の販売代金を大幅に割り引く「ツートップ戦略」を展開している。しかし、販売の約8割以上が2機種に集中。主力2機種とそれ以外の機種の販売台数に極端な差が開いたことから、値下げ対象機種を拡げ、販売の底上げにつなげたい考えだ。ドコモはツートップ戦略の開始に伴い、6月から販売台数に応じて代理店に支払う販売奨励金を一時中止していたが、6月の契約数は新規契約から解約を差し引いた純増減数が5900件のマイナスと1月以来、5カ月ぶりにマイナスに転じた。

ツートップ戦略が今夏の販売戦略上、非常に大きな影響をもたらしたことは確かだ。6月18日に開催されたNTTドコモの株主総会で、Xperia Aは発売後約1カ月で、累計販売台数がおよそ64万台に、一方、GALAXY S4も約32万台に達したと発表した。その後、両機種はそれぞれ約80万台、40万台を超えたと報道されており、ツートップに指名された2機種の販売が大きく伸びていることが分かる。
しかしその一方で、電気通信事業者協会(TCA)が発表した携帯電話事業者別純増数を見ると、夏商戦が本格化した6月はソフトバンクモバイルが24万8100、auが23万2200の純増を記録する一方で、NTTドコモの純増数は5900のマイナスとなっている。同月の携帯電話番号ポータビリティ(MNP)の利用者数を見ても、KDDIが8万5300、ソフトバンクモバイルが5万9900の増加であるのに対し、NTTドコモはなんと14万6900のマイナスと、流出傾向に歯止めはかかっていない。 
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ドコモの凋落に歯止めがかからなくなってきてるようです(((( ;゚д゚)))
ソニーの「エクスペリア」とサムスンの「ギャラクシー」の2機種に販売奨励金を次ぎ込み
その他の機種には販売奨励金を大幅削減するという戦略をとったことが裏目に出ました
2機種の売上げは大きく伸びたものの、その他の機種の売上げが激減
全体的なお客の流出にはまったく歯止めがかからない状態が続いているようです。
アホ経営者とマヌケな戦略のおかげで迷走から抜け出せなくなってるようです(゚д゚)、ペッ

ドコモはiモードの成功体験から抜け出せず、いまだに過去の呪縛に縛られたままの経営
dモードが成功するとか、しないとかにかかわらずいずれ顧客流出が致命傷となって
営業利益を大きく削られて時間の問題でソフトバンクの買収攻勢に晒されると思います。
自分たちがいずれ買収されて子会社になる危機を招いてるのがまったく理解できてません

NTTドコモ
時価総額 6兆8268億円

KDDI
時価総額 4兆6462億円

ソフトバンク
時価総額 7兆7202億円


NTTドコモ(9437) +200 (+0.13%)
http://kabutan.jp/stock/chart?code=9437
http://stocks.finance.yahoo.co.jp/stocks/chart/?code=9437.T&ct=z&t=6m&q=c&l=off&z=n&p=s,m25,m75,b&a=v,ss
先行きの怪しい業績ながらチャートではそれなりに良好です
値動きそのものは日経平均のコピペみたいなチャートですが悪くはない感じです。
日経と同じく目先では少し押されて調整しそうな印象がありますφ(.. )
次回の押し目としては152000〜153000円あたりでしょうか

ss2286234570 at 00:35|PermalinkComments(0)