かの国の法則
2014年05月20日
「Kの法則」って本当なのか実証してみる その1
そのきっかけとなったドラッグ。ＡＳＫＡ容疑者が手を染めたきっかけは何だったのか。違法薬物に本格的にハマったのはここ１０年とされる。その当時、チャゲアスは韓国公演を失敗した。２０００年８月のことだ。
日本語ＣＤが未解禁の時代の韓国。チケットは全く売れず、クールな振る舞いで知られるＡＳＫＡ容疑者さえも、「売れなくて焦ってる。今から手売りに行きたい」と現地で訴えるほどだった。２日間公演したが、日韓文化交流のために寄付金を出した上、ギャラはゼロ。結果的に、前所属事務所は負債を抱えて倒産。９０年代にヒットを連発した２人が、一夜にして転落してしまったのだ。チャゲアスは所属事務所の倒産後、親会社のロックダムアーティスツに移籍した。だが、その後、チャゲアス、ソロを通じて、大きなヒット曲は生まれていない。
ソニーのテレビは消えてしまうのか。同社はパソコン事業の売却に続き、赤字が続くテレビ事業の分社化を決めた。電機業界では「韓国のサムスン電子と組んだのが転落の始まりだった」との声も聞かれる。
ソニーのテレビ事業はブラウン管時代に「トリニトロン」で世界を席巻した。しかし、成功体験が災いして液晶テレビ進出に出遅れ、２００４年にサムスンと大型液晶パネル生産の合弁企業を設立する。当初はソニーのシェア拡大に寄与したが、合弁がサムスン主導で運営され、割高なパネル調達を余儀なくされた。テレビ事業は一度も赤字から脱却できず、１２年に合弁を解消した。一方、この合弁を機に「ソニーの技術がサムスンに流出した」（国内家電業界関係者）とされる。サムスンはウォン安を武器に、日本製よりも低価格な大型液晶テレビを投入、世界の市場でシェアを奪っていった。「あの提携が日本のテレビ事業を破壊するきっかけの一つとなった」（同）との恨み節も聞かれる。
「Kの法則」
そう、ネット上ではたびたび言及されている「かの国の法則」というものがあります
韓国と絡んだり、仲良くした人や企業はことごとく不幸な末路を迎えるという法則です。
この法則の怖いところは、冗談でもなんでもなく
本当に死人が出たり企業が倒産したりするという点にあります(((( ;ﾟдﾟ)))
「Kの法則」なんてただの妄想に過ぎないという人もいますが、
ここまで正確に発動するとただの噂話とは思えません。
現実にその悉くが不幸になっているからです
ソニーがサムスンと組んだ時も「法則が発動してソニーは倒産するかも」と噂されましたが
結論から言えば完璧なまでに法則が発動した典型例といえるでそうφ(．． )
過去の話だとつまらないのでこれから法則が発動しそうな企業を次は取り上げてみます
もし次の企業に大きな不幸が訪れるようなことがあれば、信じるに足りるかもしれません。
2014年02月09日
パナソニックは黒字、ソニーだけ赤字の背景は「あの法則」の発動？
ソニーのテレビは消えてしまうのか。同社はパソコン事業の売却に続き、赤字が続くテレビ事業の分社化を決めた。電機業界では「韓国のサムスン電子と組んだのが転落の始まりだった」との声も聞かれる。ソニーのテレビ事業はブラウン管時代に「トリニトロン」で世界を席巻した。しかし、成功体験が災いして液晶テレビ進出に出遅れ、２００４年にサムスンと大型液晶パネル生産の合弁企業を設立する。当初はソニーのシェア拡大に寄与したが、合弁がサムスン主導で運営され、割高なパネル調達を余儀なくされた。テレビ事業は一度も赤字から脱却できず、１２年に合弁を解消した。
一方、この合弁を機に「ソニーの技術がサムスンに流出した」（国内家電業界関係者）とされる。サムスンはウォン安を武器に、日本製よりも低価格な大型液晶テレビを投入、世界の市場でシェアを奪っていった。「あの提携が日本のテレビ事業を破壊するきっかけの一つとなった」（同）との恨み節も聞かれる。
一方、この合弁を機に「ソニーの技術がサムスンに流出した」（国内家電業界関係者）とされる。サムスンはウォン安を武器に、日本製よりも低価格な大型液晶テレビを投入、世界の市場でシェアを奪っていった。「あの提携が日本のテレビ事業を破壊するきっかけの一つとなった」（同）との恨み節も聞かれる。
経営再建中のソニー は、今期（2014年３月期）の純損益予想を1100億円の赤字に下方修正した。テレビ、パソコンなど家電事業の再建に取り組む中での想定外の赤字見通しとなった。事業再建の一環として同社は、パソコン（ＰＣ）事業を売却することも明らかにした。
平井一夫社長は、主にパソコン事業やテレビ事業などデジタル家電分野で構造改革を進める予定で、14年度末までに5000人の人員削減も行う。これら構造改革費用として今年度200億円を上積みし、来年度は700億円を見込んでいるが、15年度以降の固定費削減効果は年間1000億円以上になるとしている。発表によると、７月をめどにパソコン事業を日本産業パートナーズに売却するほか、テレビ事業については分社化する。
そんなソニーを尻目に、パナソニックは経営改革のスピードを加速させる。
パナソニックは薄型テレビなどデジタルAV家電を、冷蔵庫や洗濯機などを手掛ける白物家電部門に統合する。配置転換は1000人規模に及ぶが、人員の削減は行わない。労働組合に13年12月に組織改変を申し入れ、協議を進めており、4月に実施する予定だ。津賀一宏社長は昨年秋、「テレビを特別な商品と考えていない。白物家電のひとつとして位置付ける」と体制の変更を示唆していた。テレビに過度の期待をせず、その比重を急激に下げていく。
1月上旬、米ラスベガスで開催された世界最大の家電見本市「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー（CES）」の会場で、津賀社長は「タイムリーに投資しなければならない状況が増えてきた。住宅関連や自動車分野でM＆A（合併・買収）を検討する」と述べ、巨額赤字が続き大型投資に慎重にならざるを得ない状況から、14年は攻めの経営にギアを切り換え、積極投資に転換する方針を明らかにした。これを好感して同社の株価は12年末の522円から1345円と上昇、約2.6倍になった。4年ぶりの高値である。
ソニーに「かの国の法則」が見事に発動したと話題になっています
これまでの法則はどちらかといえば「ネタ的」なものも多分に含まれていたわけですが
今回のソニーで炸裂した法則は本物の法則ですにょ（σ´∀`）σ
実はソニーが2004年にサムスンと液晶パネルの合弁会社を作ると発表した時
ソニー経由で他国に技術が流出する危険性を指摘する記事がすでにあったんですおね
下手すると、ソニーの技術流出のせいで他企業にも影響が及ぶかもしれないという
指摘はすでにされていて、そしてそれがすべて現実になったというのが顛末です(ﾟдﾟ)､ﾍﾟｯ
そういう意味では、ソニーの失策と汚点はこれからもずっと残り続けるでしょう。
「日本のテレビ産業を破壊し、壊滅に追い込んだのはソニーだ」と
最近のソニーとパナソニックとを見比べるとわかるのは、
人事改革にまでメス入れて本腰で変わろうとしてるパナソニックと
外側とか部門整理とか上っ面だけの改革で終わってしまってるソニーとの差です
パナソニックは津賀社長の指示の下で大きな人事改革も実行しました。
これまでパナソニックの伏魔殿とも揶揄やされてた本社人事にメス入れたんですおね。
ソニーに「かの国の法則」が見事に発動したと話題になっています
これまでの法則はどちらかといえば「ネタ的」なものも多分に含まれていたわけですが
今回のソニーで炸裂した法則は本物の法則ですにょ（σ´∀`）σ
実はソニーが2004年にサムスンと液晶パネルの合弁会社を作ると発表した時
ソニー経由で他国に技術が流出する危険性を指摘する記事がすでにあったんですおね
下手すると、ソニーの技術流出のせいで他企業にも影響が及ぶかもしれないという
指摘はすでにされていて、そしてそれがすべて現実になったというのが顛末です(ﾟдﾟ)､ﾍﾟｯ
そういう意味では、ソニーの失策と汚点はこれからもずっと残り続けるでしょう。
「日本のテレビ産業を破壊し、壊滅に追い込んだのはソニーだ」と
最近のソニーとパナソニックとを見比べるとわかるのは、
人事改革にまでメス入れて本腰で変わろうとしてるパナソニックと
外側とか部門整理とか上っ面だけの改革で終わってしまってるソニーとの差です
パナソニックは津賀社長の指示の下で大きな人事改革も実行しました。
本社にいるだけで大して機能もしてない、グループ間調整という名目だけで
飯を食ってた高給取りの茶坊主社員を一斉に追放するという荒業をやりました(((( ;ﾟдﾟ)))
もちろんそのせいで業績が一気に改善したとかそういう意味ではなくて、
それを断行することで「社長の本気度をグループ内外に明示した」という
そういう目に見えない効果ってのはものすごくあったと思いますφ(．． )
ソニーはグループの従業員数が15万人、パナソニックは29万人もいます。
それらすべてを管理して同じ方向に導くのはそれだけで骨が折れるでそう。
大きな企業というのは、ともすればグループ内のベクトルが点でバラバラで混乱しやすく
まず経営者がそのベクトルを一つに絞って明示することが何より大切です。
そしてグループ内の力をしっかり発揮させる条件を整えることですおね(´･ω･｀)
パナソニックについてはその点がソニーより少しまともに出来てる気がするんです
